禁断の果実計画

この一文が問うのは、死が訪れるかどうかではない。死を避ける可能性を、追い続けるかどうかである。

一度この見方を受け入れれば、老化死はただの運命ではなくなる。避けようとするのか。それとも、人生の終点として受け入れるのか。これまで当然だったことに、選択が現れる。これが、禁断の果実である。

ここで言う自殺は、生き続ける可能性の放棄である

自殺という言葉は、ふつう、自ら命を絶つ行為を指す。この文章では、その意味を、生き続ける可能性を自分から閉じることへ広げて使う。

老化で死ぬことを当然とし、その回避を目指す必要はないと決める。私は、この放棄を自殺と呼ぶ。死因の分類ではなく、生き方を問うための定義である。

生き続けられなかったことと、生き続けようとしなかったことは違う。 死んだという結果だけでは、その人が何を選んだかは分からない。問うべきなのは、死に敗れたことではなく、死を避ける試みを不要とする姿勢である。

問題は、不老不死が実現すると信じるかどうかではない。実現を目指すかどうかである。

実現していないことは、不可能の証明ではない

1993年、daf-2という遺伝子に変異を持つ線虫が、通常の2倍を超えて生きることが報告された。寿命は、遺伝子への変化によって大きく変わった。1

2009年には、ラパマイシンを生後600日から与えたマウスでも寿命が延びた。集団の90％が死亡する時点の年齢は、雌で14％、雄で9％延び、その効果は三つの独立した施設で確認された。2

線虫は人ではなく、マウスも人ではない。この結果は、人が老化死を免れられるという証明ではない。しかし、寿命に介入する試みが、単なる願望ではないことは示している。

不可能と証明されていないだけで、可能だと決まるわけではない。だから、確かめる。研究を進める理由は、証明の空白だけでなく、実際に寿命を変えた実験結果にある。

人を対象とする試験の構想もある。TAMEは、65〜79歳の約3,000人を対象に、メトホルミンが複数の加齢関連疾患の発生や進行を遅らせるかを調べる計画である。2026年9月の確認時点でも、運営側は試験の立ち上げを支える寄付者を募っている。3

資金は成功を保証しない。しかし、試すための条件をつくる。

今日の課題は、完成した不老不死を選ぶことではない。生き続ける可能性を確かめる研究を、進めるかどうかである。

宗教にも、同じ問いが届く

命を守るべきだという教えは、治療の進歩にどこまで応じるのか。

カトリック教会は、命を神から預かったものとし、自殺を否定する。一方で、過大な負担や危険があり、期待される効果に釣り合わない治療を中止することは認めている。命を守る義務と、あらゆる延命手段を使う義務は同じではない。4

イスラムの伝承には、治療を求めるよう勧めながら、老衰を例外に挙げるものがある。また、災難を理由に死を願うことを戒める祈りには、生が善い間の生存だけでなく、死が善い場合の死も神に委ねる言葉が含まれる。5 国際イスラム法学アカデミーも、治療の義務性は、その人の状況や治療の危険性によって異なるとしている。6

したがって、老化治療が承認されたという事実だけで、その拒否が一律に自殺になるとは言えない。実際の効果、負担、利用できる条件を踏まえ、既存の教えがどこまで適用されるかが問われる。

この計画が提起するのは、老化だけを、治療の進歩とは無関係に受け入れるべき死因としてよいのかという問いである。そこから研究支援の義務や特定の政治制度への支持まで導くには、さらに議論が必要になる。

未来を任せる相手の条件が変わる

会計には、継続企業の前提がある。会社を清算したり事業をやめたりすることを前提にせず、決算を組む考え方である。永久に存続するという保証ではないが、継続を基本に置いている。7

一方、その制度を動かす人の生涯には終わりが見込まれている。制度が続く時間と、決めた本人が結果を引き受ける時間は一致しない。

核廃棄物の処分には、100万年に及ぶ安全評価を求める基準さえある。8 その時間を、一人の任期や通常の生涯で引き受けることはできない。

子や孫のために未来を守ることはできる。子がいなくても、後に生きる人を大切にすることはできる。それでも、自分自身も未来の結果を引き受け続けるという意思が加われば、長期の責任を担う相手を選ぶ、新たな判断材料になる。

「生き続けたい」と言うだけでは足りない。約束を守った実績と、結果に責任を負う仕組みが要る。

未来への参加を放棄しない姿勢が、長期の信用を左右する。 この計画は、その変化を見込む。寿命の長さだけで人の信用を決めるのではなく、未来に対して何を引き受けるかを問うのである。

死の前提は、制度に書き込まれている

老いの扱いは、医学の分類にも表れる。WHOはICD-11の「老年」という項目名を、「加齢に伴う内在能力の低下」へ変更した。関連する分類が消えたのではない。何を診断の対象として表すかが、問い直されたのである。9

法律には、もっと具体的な時間が書かれている。米国のメディケアによるホスピス給付は、病気が通常の経過をたどれば余命6か月以下と見込まれることを、認定条件の一つとする。10

英米法の伝統的な永久拘束禁止則は、一定の財産上の権利が確定する期限を、「生存者の生涯と、その死後21年」という単位で測ってきた。11 ドイツの公的老齢年金は1889年に受給開始年齢を70歳とし、1916年に65歳へ引き下げた。12

これらは、死を命じる条文ではない。人が老い、死ぬという現実を、給付や財産承継の条件に取り込んだ制度である。この意味で、法は死の受け入れを条文に刻んだ装置でもある。

死の条件が変われば、それを前提にした制度も変えなければならない。 問題は、今の制度が死を見込んでいることだけではない。その見通しを変える研究が進んだとき、制度のほうも動けるかどうかである。

当然とされてきた側にも、名前を付ける

不老不死を目指す立場には、説明が求められる。なぜ、そこまで生きたいのか。何のために死を避けるのか。

では、老化で死ぬことを当然とする立場は、同じだけ説明を求められているだろうか。

この計画は、回避を目指す側を不老不死側、老化死を当然の終点として受け入れ、その回避を目指さない側を集団自殺側と呼ぶ。

きつい名前である。目的は、当然とされてきた姿勢を、理由の要る一つの立場に変えることにある。

この二分は、計画が提示する立場の分け方である。研究の方法や予算には、さまざまな選択がある。だが、老化死の回避を目指すのか、それとも受け入れるべき終点とするのか。この違いまで、名前のないままにはしておかない。

資金の使い道が、問い直される

この認識が広がれば、不老不死研究への支援は、一部の人の趣味ではなくなる。生き続ける可能性を広げるために、何をしているかが問われるようになる。

信仰に基づく生命の保護と、長期的な責任に基づく信用は、出発点が違う。それでも、研究を支える理由として重なる場合がある。寄付や投資、公的予算の判断が変われば、資金の流れも変わる。国家の命令だけが、資源配分を変える道ではない。

その圧力が社会全体に及ぶなら、私有財産も会社も利益も残る一方で、財産の使い方への評価は厳しくなるだろう。

私有財産が残っていても、使い道を問われない自由は狭まる。 それが、この計画の見通す変化である。法的な自由まで制限されるかどうかは、その先の政治的な選択になる。

研究を、一つの機関で束ねる

天然痘の根絶では、1967年に強化計画が始まり、各国の協力を経て、1980年に世界的な根絶が宣言された。13 CERNは、1953年に署名された条約に基づき、1954年に発足した。14

これらが示すのは、国家を越えて一つの事業を担う機関が成立しうることである。そこから先が、この計画の選択になる。

最終目標は、不老不死研究機関としての世界政府を樹立することである。

研究を統合し、試験の規則を整え、資金を配分し、治療を届ける。そのための統治を担う。世界政府をつくるために研究を利用するのではない。研究そのものが、その機関の存在理由になる。

国旗や言葉を消すための機関ではない。しかし、共通の研究や治療の条件を整える権限は、各国の内政にも関わる。研究協力から統治へ進むには、その権限を共通機関へ預ける政治的な選択が要る。

世界政府の成立は、科学の進歩が自動的に保証する未来ではない。私は、その選択を提案している。

計画は、死を禁じない

この計画は、死を選ぶ権利を残す。治療を強制せず、老化で死ぬことを選ぶ人を法で止めることも求めない。

問い直すのは、その理由である。

避けられない死に直面することと、死を避ける可能性を初めから捨てることは違う。「まだ防げない」は、現状についての判断である。「防ぐ必要はない」は、未来についての選択である。

死を防げなかったことではなく、防ごうとする未来を閉じたことを問う。

不老不死を目指さないことは、自殺である。

この条件は、書いた本人にも当たる

未来への責任を他人に求めるなら、まず自分の行動が問われる。何を支え、何を実行し、どんな結果に責任を持つのか。

生き続ける意思は、死なないという予言ではない。死を当然の終点にせず、次の生存の可能性を追い続けるという意思である。

その条件から、自分だけを外すことはできない。

私は、死ぬ予定がない者として、これを書いている。